鈴鹿サーキットを運営するモビリティランドの田中薫社長は、週末に行われたスーパーGTの際に記者会見に応じ、今年の日本GPが開催断念に至った経緯を次のように説明した。

『日本は基本的に外国人の入国を認めないかたちになっており、スポーツイベントで全般についてもビザを発行してもらわねばなりません。防疫対策としてオリンピックでも採用されているバブル形式を徹底することが求められ、それを徹底するために準備をしてきましたが、こうし結果になりました。』

『スポーツイベントに関する所管官庁はスポーツ庁で、F1に関するスポーツ庁の所管ということで窓口になっていただき、FOWC（Formula One World Championship Limited）と一緒に様々な書類を提出しました。FOWC側もCEOのＳ・ドメニカリとなんとか開催したいと非常に協力をしていただきました。（日本GPで来日予定の）1500名の関係者の情報、国籍や氏名といった情報を1つずつリストアップして提出し、最終的にそれらの国の日本大使館でビザを発給していただかなければいけません。』

『本当に大変な作業でしたが、FOWCは協力をいただいて取り組んできました。しかし、どこかのタイミングで（開催可否を）判断せざるを得ません。そのタイミングで入国ビザの発給が見通せず、FOWCと協議のうえで今回の決定に至りました。』

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